甲子園の常連校がこんな形でニュースになるなんて、予想外でした。
日大三高の野球部員が児童ポルノ禁止法違反で書類送検されたというニュースが流れた瞬間、多くのタイムラインが一気に騒然となりました。
「またか」「廃部だろう」という声が入り乱れ、強豪校の行く末に注目が集まっています。
高校野球には、青春の純粋さを象徴する神聖なイメージがあります。
白球を追いかける球児たちの姿に、多くの人々が青春や純粋さを重ねてきました。
だからこそ、こうした事件が起きたとき、裏切られたような気持ちになります。
今回の事件は、深刻な性犯罪として、単なる不祥事では済みません。
日大三高野球部はこのまま存続できるのか、それとも廃部となるのか。
過去の事例を振り返りながら、冷静に考えてみましょう。
目次
日大三高野球部わいせつ動画事件
事件の全容を整理すると、その悪質さが際立ち、誰もが心を痛めるでしょう。
時系列で追っていくと、2025年3月から4月にかけて、当時17歳の野球部員Aが知人の女子生徒（当時15歳）に対し、SNSを通じてわいせつな自撮り動画や画像の送信を要求したのが始まりでした。
女子生徒は要求に応じざるを得ず、動画を送信してしまいました。
問題はここからエスカレートしました。
2025年4月から6月にかけて、部員Aはその動画を別の部員B（当時16歳）に提供しました。
そして5月から10月にかけて、部員Bがさらに複数の部員に送信し、最終的には十数人が関与し、二十数人に拡散されることになったのです。
しかも学校貸与のタブレット端末が使用されたため、学校関係者の衝撃は大きかったでしょう。
2025年10月、ようやく女子生徒の家族が警視庁に相談し、捜査が始まりました。
そして2026年2月12日、部員AとBが児童買春・児童ポルノ禁止法違反（製造・提供）容疑で書類送検されたのです。
両名とも容疑を認め、「やってはいけないことだった」「軽率だった」と供述しているといいます。
部外への流出は確認されていませんが、学校内で二十数人に拡散された事実は、組織的な問題を強く感じさせます。
学校側は2月12日から野球部の活動を休止させています。
期間は未定とされており、2026年春の大会参加も危ぶまれる状況です。
2月14日には学校のホームページにお詫び文が掲載され、「概ね事実」として捜査に協力していること、暴力や脅迫はなかったことなどが説明されました。
再発防止策として学校側が打ち出したのは、性教育の徹底、通信機器やSNS利用指導の強化、被害者支援、そして全体的な教育指導の見直しです。
特に若者の性被害防止やわいせつ行為の法的リスクについての教育、適切なデジタル機器の使用方法やプライバシー保護についてのルール化が謳われています。
被害者に対してはカウンセリングなどできる限りのケアを行うとしており、「教育機関としての責任を強く認識」「再発防止に努める」という姿勢を示しました。
しかし世間の評価は厳しいものがあります。
文部科学大臣の松本洋平氏は「断じて許されない行為」と強調。
一方、学校の迅速な対応を評価する声もあります。
ところがSNS、特にXでは「軽く考えている」「廃部レベルだろう」「またもみ消しじゃないのか」といった批判的な意見が大勢を占めているのです。
ヤフコメでも「学校の責任は重い」「教育指導が不十分だった証拠」といった厳しい声が並んでいます。
強豪校のイメージダウンは避けられず、被害者の二次被害を懸念する声も上がっています。
専門家からは「SNS教育は必須だが、根本的な部内文化の改革が必要」との指摘があり、誰もが頷くところです。
再発防止策自体は標準的なものの、事件の深刻さを考えると不十分だという評価が多いのが現状です。
書類送検された2人の部員は謹慎中で、動画の拡散に関与した十数人も調査・指導の対象となっています。
部全体が活動休止しているため、全員が何らかの影響を受けている状況です。
日大三高野球部は甲子園に春夏通算40回出場し、2025年夏には準優勝という輝かしい成績を残した強豪校です。
この活動休止が長期化すれば、全国大会への影響は避けられません。
日大三高のわいせつ動画を女子生徒が送った理由
この事件で避けて通れないのは、女子生徒が動画を送ってしまった理由です。
ヤフコメなどでは「送った女子生徒にも責任がある」「なぜ断らなかったのか」という声が少なからず見受けられます。
しかし、この問題はそう単純ではなく、複雑な心理が絡みます。
未成年者のデジタル性被害には、大人が想像しにくい複雑な心理的背景が潜んでいます。
①部員との関係性と断れない心理
報道によれば、加害者の部員と被害者の女子生徒は知人関係にあったとされています。
学校内での関係だったのか、あるいは交際関係にあったのかは明確にされていませんが、少なくとも全くの他人ではなかったことは確かでしょう。
ここに落とし穴が潜んでいます。
信頼関係がある相手からの要求だからこそ、断りにくいのです。
「断ったら関係が悪化するのではないか」「嫌われてしまうのではないか」という恐れが、若い心を支配してしまいます。
特に恋愛感情が絡めば、その圧力は想像以上に強くなります。
専門家が指摘するように、若者の脳はまだ発達途上にあり、リスク評価能力が十分に育っていません。
大人なら判断できることでも、未成年者は関係性を優先しがちです。
しかも相手が知人であればあるほど、「この人なら大丈夫」という根拠のない安心感を抱いてしまうのです。
②「好きだから」という言葉による誘導
加害者側がよく使う常套句があります。
「好きだから見たい」「絶対に消すから」「誰にも見せないから」といった甘い言葉です。
報道でも「絶対消すから」という言葉が確認されており、この手法が使われていたことがうかがえます。
好意を武器にした心理操作は、極めて卑劣です。
相手の好意や信頼を逆手に取り、「好きならやってくれるよね」というプレッシャーをかけるわけですから、断る側には大きな葛藤が生まれます。
断れば「愛情がない」と思われるのではないか、そんな不安が少女を追い詰めていったのかもしれません。
しかも今回の事件では、動画は「絶対に消す」どころか、複数の部員に拡散されました。
約束は簡単に破られ、被害は拡大していったのです。
こうした誘導は、被害者の罪悪感を最小化し、加害者の要求を正当化する巧妙な手口だといえるでしょう。
③デジタル性被害における強要のメカニズム
デジタル性被害の恐ろしさは、メカニズムにあります。
最初の要求から拒否、そして執拗な説得、ついに応諾、そして拡散というプロセスを辿るのです。
SNSという媒体の特性上、要求は何度でも繰り返すことができます。
対面なら諦めるような要求でも、メッセージなら何度でも送れてしまうのです。
しかも匿名性や距離感が、加害者の罪悪感を希薄にさせてしまいます。
画面越しでは、相手の傷ついた表情が見えず、だから「軽い気持ち」で拡散できてしまうのです。
今回の事件でも、部員たちは面白半分で共有していた可能性が高いです。
さらにデジタルデータは痕跡が残り続けます。
一度送信してしまえば、完全に消去することは不可能です。
スクリーンショットやダウンロードによって、永久に拡散される危険性があります。
これが二次被害、三次被害を生む土壌となるのです。
法的には、児童ポルノ禁止法において未成年者が強要された場合、被害者として保護されます。
たとえ暴力や直接的な脅迫がなくても、心理的な強要があれば罪は成立します。
「自分で撮って送った」という行為があっても、それは被害者の責任を問うものではないのです。
自己責任論は、被害者をさらに追い詰める二次被害に他なりません。
必要なのは、学校や家庭でのデジタルリテラシー教育の充実です。
「一度送った画像や動画は、永久に消えない」というリスクを、繰り返し教える必要があるでしょう。
日大三高野球部は廃部？過去の事例から処分を予測
日大三高野球部は廃部となるのか、それとも存続するのか。
過去の事例を振り返りながら、現実的な処分のラインを探っていきたいと思います。
高校野球で廃部は、相当な重大事案でなければ下されません。
なぜなら高野連のガイドラインでは、組織的な腐敗や繰り返される不祥事がない限り、部の存続が優先されるからです。
今回の事件は、単発の事案として扱われる可能性が高いです。
過去に同様の不祥事がなかったという点は、学校側にとって有利に働くかもしれません。
しかし一方で、性犯罪の重大さと、二十数人に拡散されたという組織的な関与の疑いが、世論の厳しい視線を集めています。
世間が求めるけじめと、組織存続のバランスが鍵です。
それを考えるためには、過去の廃部事例を丁寧に見ていく必要があります。
①PL学園：暴力の常習化と部員募集停止
廃部事例として最も有名なのが、PL学園でしょう。
甲子園で春夏7回優勝という輝かしい歴史を持つ名門校が、なぜ廃部に追い込まれたのか。
それは暴力の常習化という、組織全体に染み付いた悪しき伝統があったからです。
2001年にはパイプ椅子での暴行訴訟が起き、多くの人々に衝撃を与えました。
2008年には監督による部員暴行が発覚し、教育現場のあるまじき実態が明らかになりました。
2011年と2013年には上級生による下級生への集団暴行が発覚しました。
特に2013年の事件では、2年生部員が1年生の腹部に膝落としなどの暴行を行い、被害者が救急搬送されるという深刻な事態となりました。
高野連は6ヶ月の対外試合禁止処分を下しましたが、それだけでは済まなかったのです。
2014年には野球部専用寮が廃止され、専任監督も不在となりました。
2015年には新入部員の募集が停止され、2016年の夏の大阪大会初戦敗退を最後に休部となりました。
そして2017年、ついに高野連を脱退し、事実上の廃部となったのです。
PL学園の場合、不祥事が一度や二度ではなく、何度も繰り返されたことが致命的でした。
暴力が伝統として受け継がれている組織文化があり、それを断ち切ることができなかったのです。
加えて部員不足という現実的な問題も重なり、学校側とパーフェクトリバティー教団が廃部という苦渋の決断を下しました。
日大三高と比較すると、今回の事件は単発であるという点で異なります。
しかし性犯罪という重大性、そして強豪校のイメージ崩壊という共通点は無視できません。
②明徳義塾：甲子園出場辞退の判断基準
次に見ておきたいのが明徳義塾のケースです。
2005年、部内暴力と喫煙が発覚し、夏の甲子園出場が決定していたにもかかわらず、出場を辞退しました。
部員の暴行や飲酒・喫煙という複合的な不祥事が、大会直前に明らかになったのです。
監督は辞任し、1年間の謹慎処分を受けました。
このとき高野連が重視したのは、報告の遅れでした。
不祥事が公表される前であれば出場できた可能性もあったのですが、世論の批判を受けて出場辞退という判断に至ったのです。
明徳義塾は2002年に全国制覇を果たした強豪校で、その後も複数回の不祥事（2015年の暴力事件など）で処分を受けていますが、廃部には至っていません。
休部レベルの重い処分は避けられ、部は存続し続けています。
日大三高の場合、学校側は速やかに報告し、警察にも協力しています。
この点は評価される可能性があるでしょう。
しかし報告の有無よりも、SNSで拡散されて社会的批判を浴びているという現実が、処分を重くする要因になるかもしれません。
③広陵：SNS拡散による社会的制裁の影響
最も近いのが、2025年1月の広陵のケースです。
部内暴力（胸ぐらをつかむ、頰を叩くなど）がSNSで告発され、炎上しました。
高野連は厳重注意と1ヶ月の出場停止処分を下しましたが、注目すべきは大会期間中の出場辞退です。
初戦に勝利した後、SNSでの告発を受けて辞退を決めたのは、史上初の出来事でした。
学校側は第三者委員会を設置し、事態の収束を図りました。
SNSの拡散力が処分をエスカレートさせた典型例といえるでしょう。
広陵は春3回優勝の名門校ですが、廃部には至っていません。
体制刷新（監督退任など）で対応し、部は存続しています。
日大三高も同様に、SNSでの批判が強く、廃部を求める声が高まっています。
しかし広陵の事例を見る限り、廃部まではいかない可能性が高いのではないでしょうか。
ただし、広陵の事件は暴力でしたが、日大三高は性犯罪です。
この違いが、世論の受け止め方や処分の重さに影響を与える可能性は十分にあります。
高野連の処分は？もみ消しもある？
具体的に、予想される処分を考えてみます。
高野連のガイドラインでは、不祥事に対する処分は段階的に定められています。
軽いものから順に、注意、厳重注意、対外試合禁止（期間は1ヶ月から6ヶ月、場合によっては1年）、そして指導者の更迭などです。
令和7年に施行された新基準では、事実調査後3ヶ月以内に処分を決定し、重い場合のみ公表するとされています。
今回の事件の場合、活動休止が継続され、対外試合禁止が3ヶ月から1年の範囲で科される可能性が高いでしょう。
暴力事件であれば厳重注意で済むケースもありますが、性犯罪はより重い処分が下される傾向にあります。
また指導者、特に監督の管理責任が問われ、謹慎処分となる可能性もあります。
過去の事例を見ると、暴力事件で6ヶ月の対外試合禁止というのが一つの目安となっています。
性犯罪という性質上、これを上回る処分が下されても不思議ではありません。
一方、廃部を求める世論は根強いです。
Xでは「旭川いじめと同じレベル」「心の殺人だ」といった厳しい声が並んでいます。
しかし高野連は、高校野球の人気維持という観点から、処分が甘くなる傾向があると批判されてきました。
組織の存続と世論のバランスをどう取るのか、それが今回の処分の鍵となるでしょう。
単発の事件であれば存続、不祥事が積み重なれば廃部というのが基本的な流れです。
日大三高は単発ですが、二十数人に拡散されたという組織的関与の疑いが、判断を難しくしています。
もみ消しの疑惑についても触れておく必要があるでしょう。
過去には広陵のように、報告済みの事案を公表せずに批判を浴びたケースもあります。
しかし日大三高の場合、学校側と高野連の対応は比較的迅速でした。
SNS時代において、もはや隠蔽は困難です。
情報は瞬時に拡散され、世論の監視が厳しくなっているからです。
とはいえ「報告が遅れれば重罰」という原則がある以上、透明性の向上は今後も求められ続けるでしょう。
高野連には、暴力根絶のガイドラインを強化し、性犯罪にも明確な基準を設けることが期待されています。
今回の事件が、高校野球界全体の改革につながることを期待します。
日大三高野球部の行く末は、まだ見えていません。
しかし一つ確かなのは、若者たちのデジタル性被害を防ぐための教育と、組織文化の改革が急務だということです。
強豪校であろうとなかろうと、人権を軽んじる組織に未来はありません。
この事件を教訓として、真の再発防止が実現されることを願うばかりです。
